おはようございます。
当ブログの読者の方から、以下のご質問をいただきました。
はじめまして。
最近、ブログを知り興味深く読ませて頂いております。
さて、ちゅり男さんはキャッシュポジションを保持し、来る暴落時にはキャッシュポジションを下げ、株式を購入するとの事ですが、この暴落時とはどの程度の暴落をお考えでしょうか？
この米中貿易戦争に端を発するこの10月同時株安を暴落とするか、2015年のチャイナショック、又は2008年リーマン級を暴落とするか。
質問
①どの程度の暴落で買い増しに入るのかの目安が知りたいです。
②この秋の同時株安時にちゅり男さんは株式を追加購入されたのか？
③ちゅり男さんの考える、ドルを大量に購入したくなる円高局面とはいくらですか？
過去の前出のブログで重複していたらお許し下さい。
よろしくお願いいたします。
ご質問ありがとうございます。
・暴落時の買い増し出動の基準をどうしているか
・今秋の調整局面で株式の買い増しをしたか
・「円高局面」とはどの程度の為替レートを想定すべきか
の3点について回答させていただきます。
暴落時の株式買い増しの目安と為替の変動について
①どの程度の暴落で買い増し出動するのか？
VTやVTIのようなインデックス型の商品の場合、個別株のように70%〜80%も下がることは考えにくいです。
100年に1度と言われたリーマンショック時の最大ドローダウンが約50%であったことを考えますと、よほどの危機時でマイナス50%というラインを意識しておけばよいでしょう。
私自身は、日常的には最大25%〜30%までの下落を想定しています。
もちろん、為替の変動を含めればもう少し値動きが大きくなる可能性はありますね。
具体的には、自分が購入対象としている主な指数が、直近の最高値からドル建てで
・10%
・15%
・20%
・25%
・30%
下がった所で少しずつ買い足すようにしています。
よほど大きな調整時を除けば、大体20%くらいのラインまでで止まることが多いですね。
買付け金額は下落幅が大きくなるに連れて徐々に上げていくようにしています。
なお、強気でナンピンができるのはどこかで下がり止まることが確信できる金融商品だけです。
個別株の場合は、強気のナンピンが裏目に出て永久に報われないという可能性もありますので注意しましょう。
②2018年秋の株安時に株式を追加購入したか？
次に、2018年秋の株安時に株式を追加購入したかどうかというご質問ですが、VTが70ドルを割って69ドルになった所で50株（約3500ドル）だけ買い足しました。
私の場合、SBI証券の外国株式・海外ETFの定期買付サービスを利用していますので、月1度は自動的に拾えますから、10%くらいの調整の場合はあまり大きく動かないようにしています。
株価が下がった時にキャッシュが尽きて買い足せないというのが個人的に大変ストレスなので、キャッシュポジションは厚めに確保するようにしています。
もちろん、好調な相場が続けば機会損失になるわけですが、株価はどちらに動くか誰にも分かりませんので、自分なりに心地よいやり方を見つければOKだと思います。
ただ、いくらオフェンシブな方でも最低10%程度はキャッシュポジションを持つべきだと思いますね。
暴落時に全く身動きができず、ただ相場を眺めているだけという状態は避けるようにしましょう。
③ドルを大量に購入したくなる円高局面はいくらか？
3番目の為替に関するご質問は最も難しいです。
まずば、円-ドルの為替レートの長期チャートを眺めてみます。
1998年〜2018年の為替の変動を眺めてみますと、最大で75円〜130円程度の変動を想定する必要があることがひと目で分かります。
私個人としては、日常的には95円〜120円程度の変動を想定しています。
とはいえ、将来の為替レートは専門家でも正確に予測することが難しく、株雑誌の為替予測の記事を見ても皆それぞれ言いたい放題という現状です。
円高局面をずっと待ち続けていると機会損失になる可能性もあります。
よって、自分の想定した範囲内の為替変動であればあまり気にせず、住信SBIネット銀行の外貨積立サービスを利用してコツコツ積み立てるのがおすすめです。
もし将来的に100円を割って90円台前半に近づく場面があれば、ドル転のペースを上げようとは思っています。
そのため、私はキャッシュポジションは「円」のポジションも重要視しています。
まとめ
暴落時の買い増し出動の目安と、ドル-円の為替レートについて考察しました。
暴落時に計画的・機械的に買い増しができるよう、あらかじめ計画を練っておくとよいと思います。
こんな記事も書いています。
長期保有していればいつか上がることが予測できる商品は買うのが楽です。ただし、スケールが大きくないと成果が見えづらいです。
2018年のように上下動の激しい相場になるほど、ドルコスト平均法による定期積立は有効です。
自分の職種は景気に左右されやすい職種か否かも事前によく検討しておくとよいです。
