おはようございます。
本日はS&Pのセクター再編に関するニュースです。
英語の記事ですが、図を読むだけで概要は分かりますので、特にセクター戦略を採用している方は一読をおすすめします。
上の記事の中から、重要と思われる部分のみをピックアップしてご紹介します。
なお、本記事の中の図は全て上の記事からの引用です。
S&Pのセクター再編でコミュニケーション・サービスセクターが新設
新しく創設されるコミュニケーション・サービスセクターとは？
新設されるコミュニケーション・サービスセクターの詳細を見ていきます。
FAAMGの中で、今までテクノロジー銘柄に分類されていたAlphabet（Google）とFacebookがコミュニケーション・サービスセクターに移行します。
両社は元々時価総額の大きなメガ企業ですので、新セクターのうち約50%をAlphabetとFacebookで占めることになります。
「Telecom」と書かれている部分はAT&TとVerizonが大半を占めます。
通信業界は寡占状態だからですね。
新しいテクノロジーセクターはどうなる？
今まで、テクノロジーセクターの中でNo.2、No.3の地位を占めていたAlphabetとFacebookがコミュニケーション・サービスセクターに移ります。
それによって、Appleがセクター全体に占める割合が20%超えと高くなります。
テクノロジーETFに投資をすれば、Amazonを除くFAAMGに投資できるというのは終わりを告げそうです。
新しい一般消費財セクターはどうなる？
一般消費財セクターのうち、DisneyやNetflix、Comcastなどの企業がコミュニケーション・サービスセクターに移行します。
それによって、一般消費財セクターで圧倒的No.1のAmazonの占める割合が35.0%まで上昇します。
一般消費財セクターは年々Amazonの一強状態が目立つようになってきていますね。
セクター再編の全体像は？
今回のセクター再編の全体像がひと目で分かるのが以下の図です。
Technology（青）、Consumer Discretionary（オレンジ）、Telecommunication（赤）の3つのセクターの中から、色が濃くなっている企業が新しいCommunication Servicesセクターに統合されます。
今までTelecommunicationと呼ばれていたセクターは消滅し、新しいセクターに完全移行することが分かります。
S&P500内のシェアはどうなる？
テクノロジーセクターからAlphabetとFacebookが、一般消費財セクターからDisneyやNetflixがコミュニケーション・サービスセクターに移行することによって、両セクターのウェイトが下がることになります。
一方、今まで電気通信セクターはたった2.0%しか占めていませんでしたが、新しい企業が加わることによって10.6%までウェイトが上がります。
セクター別ETFに投資をしている方にとっては、今回のようなセクター再編というのは見逃せないニュースでしょう。
私自身は、VTIを通じて米国市場全体に丸ごと投資しているだけですので、セクター再編の影響はほとんどありません。
セクター別投資は、今回のようなセクター再編によって自分の思惑と異なる商品になってしまう危険性があり難しいですね。
まとめ
元来の電気通信セクターは大半がAT&TとVerizonでした。
そこに、テクノロジーセクターと一般消費財セクターの中の一部の企業（Alphabet、Facebook、Disney、Netflixなど）が加わり、コミュニケーション・サービスセクターとして再編されます。
セクター別ETF投資をしている方は要注意です。
こんな記事も書いています。
低コストで米国株投資が可能な投資信託ベスト3をご紹介した記事です。
米国のように市場平均（インデックス）でも十分な成長性が期待できる国に関しては、VTIが基本になると思います。
SPTMはVTIをしのぐ経費率0.03%という超低コストを実現しています。流動性ではVTIに劣りますが、十分魅力的と言えるでしょう。
