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暴落局面において個人投資家が実践すべき3つのこと

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おはようございます。

2022年1月に入り、昨年末までの好調な相場が嘘であったかのように軟調な相場がやってきています。

VTやVTIなどのインデックスファンドは最高値から10%下落した程度ですが、これまで好調な相場をリードしてきたハイテク銘柄を中心に売られているため、実際にはもっと大きな損失が発生している方も多いでしょう。

我々のような投資の素人が暴落を事前に予想して回避することは不可能ですので、実際にやるべきことは「長期投資の航路を守る」ためのプランニングだと思います。

本日は、「暴落局面において個人投資家が実践すべき3つのこと」を検討します。

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暴落局面において個人投資家が実践すべき3つのこと

本日の記事の要点は以下の通りです。

1. 暴落を乗り越えられる商品だけに投資できているか

2. リスク許容度の再検討:現金と株式の保有割合

3. 手持ちのキャッシュによる買い足しのプラン

以下1つ1つ掘り下げてみていきます。

 

1. 暴落を乗り越えられる商品だけに投資できているか

最も重要なことは、暴落がやってきても安心して保有し続けられる金融商品を選択できているか否かです。

安心して保有し続けるためには、「適切な分散投資」が必須だと思います。

全世界株式市場に連動するVTや、米国市場全体に連動するVTIであれば、一時的に値下がりしたとしてもいつかは安心して保有できますね。

個別株でも、一時的に株価が下落したとしても長期的な成長が信じられる銘柄であれば自信を持って保有し続ければよいと思います。

とはいえ、市場全体に連動するインデックスファンドと比較しますと、個別株の場合は予期せぬ出来事も多々発生しますので、やや慎重な姿勢が求められます。

また、暴落局面においてはどんなに優れた企業であっても株価は下落します。

それは一企業の努力によって乗り超えられるものではなく、相場全体のマイナスの感情がどんどん負の連鎖を生むイメージです。

なお、最近流行りのレバレッジ型商品に関しては、短期的な売買による利益確定には使えますが、長期投資のコア銘柄にはなりえないため論外です。

 

2. リスク許容度の再検討:現金と株式の保有割合

次に重要なのは、暴落局面を活用して自分のリスク許容度を再検討することです。

相場が好調で株価が右肩上がりに上昇し続ける局面だと、つい株式の保有割合が高くなりがちですが、暴落局面がやってくると現金のありがたみが実感できます。

暴落局面を利用して自分のリスク許容度を見直すことは、これから何十年と投資をしていくうえで欠かせない財産になります。

最もシンプルにいくのであれば、無リスク資産(日本円)とリスク資産(株式)の保有割合だけ検討すればOKです。

1つの目安として、株式部分に関しては「最悪のケースで40%〜50%下がる」ことを考慮しましょう。

仮に、ポートフォリオ全体で20%の下落までしか許容できないのであれば、「現金 50:株式 50」程度の割合が適切ということですね。

30%の下落まで許容できるのであれば、「現金 30:株式 70」でもよいと思いますし、このあたりは各個人の投資に対する考え方や姿勢によるのだと思います。

 

3. 手持ちのキャッシュによる買い足しのプラン

3つ目に重要なことは、今現在の手持ちのキャッシュをどのように使って買い足ししていくかということです。

インデックス投資家にとって重要なことは、どんな暴落局面にあっても動揺することなく、淡々とリバランスや買い足しをしていくことにあります。

それによって、暴落から株式市場が復活する時の大きなリターンを取りこぼさないようにすることです。

間違っても、自分の能力を過信してタイミングよく売買できると思わない方がよいです。

 

具体的な買い足しの方法としては、

1. 暴落時に投資する金融商品を決める(オススメはVT、VTI、VOOなど)

2. 何%下落したら何円追加投資するかを決める

 

まず、投資対象ですが、基本的にはVT、VTI、VOOなどの全世界株、米国株インデックスファンドであれば安心して長期保有できるのでこれらをオススメします。

次に、買い足しの方法ですが、「直近の最高値から○%下落したら○円投入する」というのを明文化しておくべきです。

それにより、思いつきのままに適当に売買することを避け、安くなった株を機械的に買い足すことが可能になり、人間心理からくる致命的なミスを防ぐことができます。

 

まとめ

暴落局面において、我々個人投資家で実践すべき3つのことを検討しました。

今回の株価調整がどの程度の期間続くかは不明ですが、現金と株式のバランスを見ながら動揺することなく落ち着いて買い足していきたいですね。

 

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