神経内科医ちゅり男のブログ

「気ままに、ほどほどに」がモットーのゆるい神経内科医が資産形成や投資について日々思うところを語ります。

個人型確定拠出年金(iDeCo)はスイッチングが自在なのが魅力

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おはようございます。

当ブログの読者の方はiDeCoを活用している方も多いと思います。

課税所得を下げて所得税を抑えるため、老後資金を手厚くするため、売却益や配当にかかる税金が非課税になるから、などiDeCoを利用する理由は様々考えられます。

その中で、iDeCoの忘れてはならないメリットの1つにスイッチングが自由自在であることがあげられます。

本日はそのメリット・デメリットについて取り上げます。

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個人型確定拠出年金(iDeCo)はスイッチングが自在なのが魅力

本日の記事の要点は以下の通りです。

1) iDeCoはNISAと異なりスイッチングが自由自在である

 →税金の支払いなしに投資方針の変更が可能

2) スイッチングには数日かかるのでその間の相場の変動に注意する

3) スイッチングを利用した逆張り投資も可能

以下1つ1つ掘り下げてみていきます。

 

iDeCoはNISAと異なりスイッチングが自由自在

NISAの場合、商品を売却してしまうと、一度利用した枠は再活用できないためNISA口座内で別の商品を購入し直すことはできません。

一方、iDeCoはスイッチングが自在なので、とりあえず全世界株分散投資で始めておいて、米国株投資に切り替えたければその時点でスイッチすることが可能です。

もちろん、特定口座でも商品のスイッチは可能ですが、利益確定時に売却益の20.315%分の税金が徴収されます。

複利の効果を最大限に発揮するためには、余計な売買や利益確定に伴う手数料を徹底的に抑えることが重要です。

その点、iDeCoは売却益に対する課税がありませんので、何度利益確定しても税金がとられることがないため安心してスイッチすることができます。

投資を始めたばかりの頃としばらく経験を積んだ後で自分の投資に対する考えが変わることもあるでしょうから、遠慮なくスイッチングできるiDeCoはありがたいですね。

 

スイッチングには数日かかるのでその間の相場の変動に注意する

上記の通り、iDeCoでは売却益や配当金が全額非課税になり、商品のスイッチングが自由自在という絶大なメリットがありますが、デメリットももちろんあります。

 

例えば、

1) スイッチングには早くても数日かかる

2) 早くても60歳まで資金が拘束される

3) 退職金の金額が大きく、受け取るタイミングが重なると多額の税金を徴収される可能性がある

あたりでしょう。

 

1に関して、私が利用したことがあるSBI証券や楽天証券では、iDeCo内での商品のスイッチングには早くても数日かかりました。

その間株式市場が落ち着いていれば大きな影響はありませんが、昨今の株式市場では時に一日で10%近く変動することもありますので、数日の差で得したり損したりする可能性があります。

また、iDeCoはあくまで年金ですから、早くても60歳までは資金が拘束されるというリスクがあります。

 

上級者向け:スイッチングを利用した逆張り投資も可能

iDeCoではスイッチングが自在ですので、それを利用した逆張り投資も可能です。

つまり、普段は定期預金型の商品を積み立てて所得控除の恩恵だけ受けておき、株式相場が暴落した時に定期預金→株式投資信託へスイッチングする方法です。

ただし、相場の底を正確に読むことは誰にもできないため、実際にやってみますとどのタイミングでスイッチングするか迷いが生じるはずです。

また、自分の予想に反して相場が上昇し続けた場合、投資しなかったことによる機会損失のデメリットを受けることになります。

よって、基本的にはオーソドックスな積立投資をおすすめしますが、もしご興味ある方はスイッチングを利用した逆張り投資も面白いかもしれません。

 

まとめ

iDeCoは売却益や配当が非課税でスイッチングが自在なのが大きなメリットです。

定期預金型の商品を活用することで、スイッチングを利用した逆張り投資も可能となります。

 

【おすすめ本】

サイモン・シンの『フェルマーの最終定理』は、数学に全く興味がない方にこそぜひ読んでいただきたい一冊です。

フェルマーの最終定理(新潮文庫)

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イシューを明確にしてから仕事に取り組むことが重要です。

その仕事によってどのような問題を解決し、誰にどんなメリットがあるのかを常に考えましょう。

 

こんな記事も書いています。

フリーランスの方にとっては小規模企業共済とiDeCoが節税の強い味方になります。

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つみたてNISAとiDeCoでは、資金拘束のリスクがないつみたてNISAの方が使いやすいでしょう。

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雇用形態が頻繁に変わり、収入の変動が大きい場合、iDeCoによる所得控除の恩恵が受けにくくなります。

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