おはようございます。
一般向けの投資の本を読むと、「生活防衛資金を確保したうえで余裕資金で投資を行いましょう」と記載があります。
これは正論で、まさにその通りだと思います。
よほど無謀な人でない限り、自分の全財産をリスク資産に投資することはないでしょう。
書籍によって生活防衛資金は最低6ヶ月分確保すべきと書いてあるものもあれば、2年分確保すべきと書いてあるものもあります。
資産形成を始めたばかりの方は、どちらを信じればよいか分からなくて悩むことがあるようです。
「生活防衛資金は◯ヶ月」という質問に絶対的な正解はありえない
結論から言うと「生活防衛資金は◯ヶ月あればいいですか？」という質問は愚問です。
そんなことは当の本人にしか分かりませんから、自分で考える事です。人に質問することではないですね。
以前にも記事にしたように、自分のお金について自分の頭で考えることを絶対にやめてはなりません。
他人があなたのお金の運用について真に有益なアドバイスをくれることは少ないですよ。
どこまでリスクを想定するか？若年であれば夫婦同時に働けなくなる確率は低い
生活防衛資金の必要な額は、最悪の事態をどのレベルにセッティングするかでかわってきます。
私の場合は、「私または妻のどちらか片方が病気またはケガで働けなくなる」レベルを想定しています。
若年世代が働けなくなる主な原因としては、病気とケガでしょう（若年世代でリストラは能力不足以外の何物でもないから論外として）。
いっそのこと死んでしまえば生命保険や遺族基礎年金がおりるからOKですし。
中途半端に事故の後遺症が残って復職が困難になり、通院費がかかるケースなどが一番つらいですね。
医師は資格職なので、仮に今の職場でリストラにあっても再就職困難というケースは想定しづらいから考えていません。
その人の生活背景が分からなければ答えようがありません
若年世代で共働きであれば、
1) 夫が働けなくなったケース
2) 妻が働けなくなったケース
両者を別々に検討しておくべきです。
特に、夫と妻の収入差とマネーリテラシーの差が大きいケースでは個別にシミュレーションしておくことが重要です。
自力で稼ぐ力とマネーリテラシーが最低レベルで女子力ばかりが高い妻をもらった人なら生活防衛資金はかなりの額を確保しておく必要があるでしょう。
倹約癖が身についており、夫に万が一があったら収入に合わせて生活レベルを下げられる賢明な妻なら生活防衛資金は少なくても大丈夫です。
配偶者に自力で稼げる力はありますか？
極端な話、結婚相手が女医で、本気で働けば1500万円くらい稼げるのであれば生活防衛資金は最小限でOKです。
自分の実家または妻の実家が資産家で、何かあった時に泣きつけばすぐにお金を援助してもらえると言うラッキーなケースもOKです。
この場合は初めから自分たちの生活は守られていますので、そもそも生活防衛資金という概念自体が必要なくなりますね。
妻が専業主婦で特に就職に有利なスキルを持ち合わせていない場合には、かなりの額の生活防衛資金を確保しておくべきでしょう。
子供の教育費がかかる世代ならなおさらのことです。
大災害時にモノをいうのはキャッシュです。最低限のキャッシュは温存しておこう
以前にも記事にしましたが、戦争や大災害時などの有事の際にモノを言うのはキャッシュです。
金融資産投資をしていると、ついつい利回りにばかり目が行きがちですが、自分のポートフォリオの流動性を常に意識しておく必要があります。
戦争や大災害が起きた時にネット証券に5000万円の株式やETFを持っていてもただのゴミクズですよ。
リーマンショック級のかき入れ時がやってきた時も、手元に十分量のキャッシュがなければ相場を傍観するしかなくなりますね。
まとめ
実家が超金持ちなら生活防衛資金はいりません。
配偶者のマネーリテラシーと自力で稼ぐ力が優れていれば少額で済みます。
女子力だけ高くてマネーリテラシーが低い妻をもらった場合は多めに確保しておきましょう。
