神経内科医ちゅり男のブログ

「気ままに、ほどほどに」がモットーのゆるい神経内科医が資産形成や投資について日々思うところを語ります。

ジュニアNISAは子供の金融教育を兼ねて利用するのが正解

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おはようございます。 

当ブログの読者のドクターから、ジュニアNISAの活用について以下のご質問をいただきました。

ちゅり男様 いつもブログで勉強させていただいております。

ご教示いただきたいことがありコメントさせていただきました。

小生は最近資産運用に興味を持ち始めた30代前半の医師です。

妻、子2人と同居しています。

投資信託中心に運用を行っていきたいと考えており、現在自分名義のideco・積立NISAと妻名義の積立NISAを開始しております。

現時点では上記に加えまだ投資の余裕があり、タネ銭を増やすためにも課税口座での投信購入も検討しているところです。

そこで、タネ銭を増やすこととは本来趣旨が異なるかもしれませんが、子ども2人分のジュニアnisaを開設し、まず限度額(80万円×5年×2人分)まで投資しておいたほうがよいのか、自分名義で課税口座の投信購入を優先すべきか悩んでおります。

なお、現時点で子は2人とも20歳になるまで17年以上あります。

非課税で計400万円×2人分の投信を10年以上保持できるのは資産運用として有利な気もしますが、運用により利益を期待するようなジュニアNISAの利用に関してちゅり男さんはどうお考えでしょうか。

不勉強で至らない点も多いかと思います。申し訳ありません。

お手数ですがご検討をお願いいたします。

ご質問ありがとうございます。

お子さんが20歳になるまで17年あるというのは大きな強みですね。

大学の学費は別枠で用意することが可能であれば、20歳になったらそのままお子さんの成人NISA口座に引き継ぐのもありです。

そういう視点で考えますと、単純に学費を用意するという意味だけでなく、子供の金融教育にも活用できる制度だと思います。

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ジュニアNISAは子供の金融教育を兼ねて利用するのが正解

余剰資金があるならばジュニアNISAの活用はアリです

ジュニアNISAの最大のリスクは18歳まで引き出せないという資金拘束リスクです。

しかし、余剰資金が相応にあり、資金拘束はたいしたリスクではないという考えであればジュニアNISAを利用しない理由にはならないでしょう。

ジュニアNISAのもう一つの注意点は、2024年以降に新規買付枠が無くなった後は、配当金・分配金を非課税枠で再投資することができない点です。

よって、分配金の支払いを先送りして自動再投資してくれる投資信託の方が投資対象としては向いています。

幸い、ご質問者様は投資信託での資産形成を考えているということですから、ジュニアNISAに向いていると言えます。

 

ジュニアNISAをやるならば絶対に2019年から始めましょう

ジュニアNISAの投資可能期間は2023年12月で終了してしまいます。

80万円 x 5年 = 400万円をフル活用するならば、今年から絶対に開始する必要があります。

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ジュニアNISAも一般NISAと同様、恒久化が望まれていますが、そうしますとつみたてNISAの存在意義が怪しくなるので国としても難しい所でしょう。

いずれにせよ、現状では2019年〜2023年の5年間で400万円分の金融資産を買い付け、後は10数年後に答え合わせをするという制度であると言えます。

 

ETF投資が好きなのと資金拘束が嫌なので私は活用していません

私もリーマンショック後の約8年間、特定口座で投信積立をコツコツしていました。

当時はNISAのような非課税制度がありませんでしたから、そうするしかなかったのですね。

投資信託の定期積立は一度積立設定してしまえばやることが全くなく、研修医〜後期研修医の多忙な時期には最適な投資法だったと思っています。

ただ、2017年から投資ブログを始めていろいろ勉強するようになった結果、投信積立に飽きてしまったんですね。

ですから、今ではiDeCoとつみたてNISAの枠内でのみ投資信託を購入し、海外ETFをポートフォリオの主力として採用しています。

もちろん、投資信託とETFの商品としての違いもよく理解したうえで、どちらをメインで活用するか考えるべきですね。

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資金拘束はリスクではないと考える人にはジュニアNISAは最適

私自身は、どちらかと言うとディフェンシブな投資家ですので、心の安定のためにできるだけ退路を確保しておきたいという考えです。

可能な限り金融資産の流動性を高く保つということですね。

iDeCoも60歳まで資金拘束があるだろうと思われるかもしれませんが、iDeCoに関してはそれをはるかに上回る節税メリットがあること考え利用しています。

また、私の場合は小規模企業共済で月に7万円(年間84万円)の資金が拘束されますので、それも踏まえてジュニアNISAは利用しないという判断を下しました。

ただし、医師のように職を失うリスクが低く、比較的高年収で資金拘束をリスクと捉えない人にとっては、お子さんの年齢が低ければ積極的に利用してもよいと考えます。

 

まとめ

子供の金融教育を兼ねて利用するならばジュニアNISAは良い制度です。

資金拘束が問題なければ積極的に利用してもよいでしょう。

 

【SBI証券】

楽天証券のジュニアNISAは国内株式と投資信託のみが投資対象です。

SBI証券ならばETFにも投資可能ですから幅広い投資が可能ですね。

 

こんな記事も書いています。

ジュニアNISAよりつみたてNISAの方が優先順位は高いです。余剰資金がある場合にジュニアNISAを検討しましょう。 

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ジュニアNISAでETFは配当再投資の効率が悪いです。

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 NISAは出口部分で損失を出さないことが大前提ですね。

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