神経内科医ちゅり男のブログ

「気ままに、ほどほどに」がモットーのゆるい神経内科医が資産形成や投資について日々思うところを語ります。

お金持ちほど詳しいのが「税金」です。個人事業主のiDeCoと小規模企業共済の組み合わせは最強!

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おはようございます。

お金持ちほど詳しく、貧乏人ほど無頓着な傾向があるのが「税金」です。

もちろん、税理士を生業にしている方でなければプロ並みに知っておく必要はないわけですが、知っているかいないかで手元に残るお金が大幅に変わる可能性があります。

最低限、

1) 国がどのような制度を用意してくれているのか

2) 各種制度の中で自分が利用できる制度はどれか

3) 利用した場合の節税メリットはどの程度あるか

4) 資金拘束などの制度利用に伴うデメリットはどの程度あるか

は知っておく必要があるでしょう。

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個人事業主の方のiDeCoと小規模企業共済の組み合わせは最強

1万円分の節約や節税は手元に残るお金をダイレクトに1万円増やす

なぜ、節約や節税が重要なのでしょうか。

それは、1万円分の節約や節税は、手残りのお金をダイレクトに1万円増やす効果があるからです。

額面であれば1.5万円、医師の方ならば2万円近くに相当することになります。

「手残りのお金を1万円増やすには、稼ぎを1.5万円〜2.0万円増やす必要がある」

と考える必要があるでしょう。

いやはや、本当に税金とは恐ろしいものです。

 

節税制度の中で誰でも利用可能なのはiDeCoとNISA

世の中に節税に関する制度はいくつもありますが、その中でほぼ誰でも利用可能なのが

1) 個人型確定拠出年金(iDeCo)

2) NISA(つみたてNISAを含む)

です。

当ブログの読者の方は投資を実際にされている、もしくはこれから始めようと思っている方が大半だと思いますので、iDeCoやNISAに関してはすでにご存知かと思います。

1)のiDeCoに関しては、サラリーマンの方であれば毎月の掛け金の上限が12,000円〜23,000円と限られますので、課税所得の圧縮効果はそこまで大きなものではありません。

とはいえ、数万円程度であれば毎年確実に節税できますから、額面で言えば10万円分くらいの価値はあるでしょう。

2)のつみたてNISAに関しては、毎年の税金を直接削減するわけではありませんが、投資信託の数十年後の値上がり益にかかる税金をゼロにすることができるので、利用価値は高いです。

どうせ長期のインデックス投資をするならば、まずはつみたてNISAの枠から利用するというのは理にかなっています。

 

個人事業主の方のiDeCoと小規模企業共済は最強

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さて、個人事業主の方であればiDeCoと小規模企業共済を組み合わせることで絶大な節税メリットを受けることができます。

個人事業主や小規模法人を運営している方ならば、小規模企業共済にはぜひ加入しましょう。

これは、iDeCoやつみたてNISAよりもさらに利用価値が高い制度です。

毎年最大で84万円ずつ、全額所得控除の恩恵を受けながら老後のために貯金できるわけですから利用しない手はないですね。

予定利回りは1.0%ですので、株式と比べれば低い部類に入りますが、共済機構の運営が盤石であれば無リスクで1.0%ですので、利用価値は十分かと思います。

メガバンクの普通預金の金利が0.001%に過ぎないことを考えれば、かなり恵まれていると言えますね。

積み立てたお金は「退職金」として得ることになりますので、それ相応の税金がかかりますが、個人事業主の方はサラリーマンのような退職金制度を持たないことが多いです。

数十年間に渡る所得控除の恩恵と比べれば、退職金にかかる税金など微々たるものですので、受取時の税金面でも有利に設計されていると言えます。

 

個人事業主の方のiDeCoはものすごく有利になっている

iDeCoに関しても、個人事業主の方であれば月に68,000円まで掛け金を拠出することができますので、その利用価値は絶大です。

iDeCoは60歳まで長期利用することが前提の制度で、その間資金が拘束される点が大きなデメリットかと思います。

iDeCoは低信託報酬のインデックスファンドで運用するのが王道かと思いますが、月に68,000円、年間816,000円もあれば所得控除の恩恵だけでかなりのメリットがありますね。

定期預金タイプの商品を選び、全額所得控除の恩恵だけを受け続けるだけでも、個人事業主の方には心強い味方になります。

このように、

1) iDeCoで816,000円

2) 小規模企業共済で840,000円

合わせて、1,656,000円も課税所得を圧縮できるわけですから強いですね。

それに比べると、本格的に副業などをしない限りは、サラリーマンの方はご自身で節税できる余地は非常に少ないです。 

「税金は取りやすい所から気が付かれないうちにとる」

というのが国としては最もやりやすい方法なのでしょう。

 

まとめ

個人事業主や小規模法人の方は、iDeCoと小規模企業共済の組み合わせで絶大な所得控除のメリットを享受できます。

サラリーマンの方も、本格的に副業をされている方は制度の利用要件に関して調べてみるとよいかもしれません。

 

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資産形成は一種のゲームですが、節約や節税術を身につけることでゲームの攻略難易度を下げることが可能です。

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一般的なサラリーマン投資家の方にとって、まずはiDeCoとつみたてNISAで月5万円というのが目標になると思います。

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