こんにちは。
世の中には様々な投資手法があり、個々人の置かれている経済的、社会的状況は様々ですので、万人にとって絶対に正解と言える投資手法はないと思います。
しかし、世の中の大半の人にとって最適解に近い投資手法はありうると考えており、私個人としては「給与所得の最大化＋不動産投資＋インデックス投資」の組み合わせがよいと考えています。
給与所得の最大化＋不動産投資＋インデックス投資の組み合わせで攻める
まずは給与所得の最大化を目指す
これは大前提ですね。
楽して儲けたいからという理由でいきなり投資に走るべきではありません。
まずは給与所得の最大化を考える必要があります。
医師の場合は、メインの病院以外にできるだけ時給単価の高いバイトをいくつか掛け持ちすることが有効でしょう。
ある程度偉くなれば講演で稼ぐという手もありますが、移動や発表スライドの作成に意外と手間暇をとられますので、思ったほど効率はよくないです。本の執筆も同様です。
もちろん節約も欠かせません。特に、高所得の割に毎月手元に残るお金が少ないことを実感している人は、家計簿をつけるなど基本的なことからコツコツやるべきでしょう。
このステージでは、本多静六著『私の財産告白』を一読しておくと役にたつ金言が盛りだくさんです。
不動産投資のポイント1：築戸木造戸建てによる節税効果を得る
木造物件の法定耐用年数は22年です。
法定耐用年数の全てを経過した物件の場合、法定耐用年数の20%で減価償却をすることが可能です。
よって、築22年以上の木造戸建ての場合、減価償却を22 x 20%= 4.4年で受けられますが、小数点は切り捨てで実際には4年になります。
これを利用して、築戸の木造戸建てを個人で購入することで、給与所得と損益通算をして節税効果を得ることが可能になります。
もちろん家賃収入は毎月入ってくるわけですが、そこから経費と建物部分の減価償却分を差し引くと帳簿上は赤字になることを利用するわけです。
（家賃収入）ー（諸経費）ー（建物部分の減価償却分＝建物価格の1/4）が赤字になると考えてもらえばよいです。
この手法は給与収入が多い人ほど所得税率が上がりますので節税効果が高まり有効になります。
不動産投資のポイント2：資産保有法人を作って一棟マンション投資を行うことで税制上有利な立場に立つ
医者の場合、死ぬ気でバイトをすれば年収2500万程度は達成可能かと思いますが、課税所得金額が1800万円を超えると、所得税＋住民税で50%もの税率がかかりますので、働いた時間の割には手残りが少ないといった事態が発生します。
国の流れとして、個人所得税・住民税は増税、法人所得税・住民税は減税の流れです。これは日本企業の国際競争力を維持するうえでやむを得ない選択かと思います。
資産形成に欠かせない要素の一つに、「税制上有利な立場に立ち続ける」ことが挙げられます。
税制上不利なフィールドで戦い続けることは愚行です。日本に住んでいる以上、お上のご意向には従うしかないのです。
そこで不動産投資の目標の一つは、資産保有法人を作って節税効果や所得の分散効果を得ることです。
このメソッドも給与所得が多い人ほど有効です。
不動産投資の場合、小規模だと法人化が認められないことが多いですので、実質的には一棟マンション投資が対象になります。
金融資産投資のポイント：時間対効果を考えればインデックス投資か
金融資産投資を考える時のポイントは、自分のメインの職業との兼ね合いでどの程度の時間と労力を費やせるかにあります。
医師のように多忙な職種においては、株式投資に長時間を確保するのは現実的に難しいでしょう。
そういったケースではインデックス投資が正解になると思います。
コストや商品のバリエーションを考えれば、投資信託よりもETFが有利でしょう。
株式投資の目標は、超長期でのキャピタルゲインを得ることと、毎月の配当所得を得ることの2点です。
投資のリスクを軽減するためには国際分散投資が必須ですが、
・投資する国をどこまで分散するか
・セクターはどこまで分散するか
・株式以外のアセット（債権、REIT、コモディティ）にも投資をするのか
などは個々人でよく勉強して自分なりにベストと思える投資手法を確立することが必要でしょう。
一番重要なポイントとしては、どんな投資でも「安値で仕入れる」ことが鉄則ですから、投資するタイミングを慎重に見極めることです。
どんなに良い商品でも高値で掴んだ時点で勝てる確率は大幅に下がります。
まとめ
1) 給与所得の最大化
2) 不動産投資
3) 金融資産投資（主に株式投資）
この3本の柱を強固にすることで、資産形成術としては盤石のものになると思います。
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投資に万人に共通する絶対解はありませんので、個々人の状況に合わせて楽しみましょう。重要なのはささいなことではなく大局的な視点を持つことです。
給与所得だけに依存せず、不動産収入や配当収入も得ることができれば経済的な安定性が向上します。
