今までに投資をやったことがなくて、ある程度まとまったお金はあるけど全て円の預貯金だという人もいると思う。
ただし、今後の超少子高齢化時代を迎えるにあたって、日本経済が高度経済成長期と同じように右肩上がりに成長を続ける可能性は低い。
また、長期的には円安・インフレ傾向になる可能性が高いと考えるならば、円預金だけを保有していても、数十年後にその実質的な価値は目減りしている。
そこで、検討しなければならないのは円以外の外貨資産を持つという選択肢だ。
初心者が外貨建て資産を持つならば、VT一本の積立もありだと思う
では、今まで投資の経験がない人が外貨建て資産を持つならば、何を購入すべきなのか？考えてみる。
まずは投資する対象を決める
投資対象は株式なのか、債権なのか、不動産（REIT）、コモディティなのか？
複数組み合わせるならばその割合はどうするか？
ここ200年くらいの超長期のチャートを見れば、景気による上下動はありながらも、株式が一番高いリターンを生み出してきたのは明確。
バイ&ホールド派の長期投資家なら株式をメインにしないのはただの馬鹿。
金利と債権の値動きは反対なので、この超低金利時代に何も債権をかわなくてもよいんじゃないのという話もある。
買うにせよアセットアロケーションの一部を占める程度で十分だろう。間違っても債権をメインにしてはいけない。
このあたりは投資の本をいろいろ読んでみればわかると思います。
投資する国や地域を決める
大きく分けて、日本、日本以外の先進国、その他の新興国に分けて考える。
投資を考えている人ならば、すでに日本円は預貯金として銀行にある程度保有しているはずなので、ここでは日本以外の国への投資を積極的に検討したい。
日本円もたいした金額持っていないのに投資を検討しちゃダメですよ、それは無謀というもの（笑）
日本以外の先進国の中では、アメリカの存在が圧倒的で、全世界の株式シェアの4割前後を占める。日本は7%程度なのでいかにその存在が大きいか理解できる。
日本以外の先進国は、大まかにはアメリカとヨーロッパ圏と考えれば問題ない。
先進国の中で、人口が増加し続けている成長国の筆頭はアメリカだということは覚えておくべき。
日本はもちろんのこと、ヨーロッパ圏も少子高齢化が急速に進行していくため、今後大幅な経済成長は期待しづらい。
次に、新興国にも投資をするかどうか？
新興国の株式時価総額比率は3割以上に達しているが、全世界株式に投資をするETFでは、新興国比率は10%台にとどまる。
以前から言っているように、株価には投資家の期待値が反映されるから、市場の期待以上に新興国株式市場が成長するかどうか？
市場の新興国への成長期待が高い時期に購入すると、実際の経済成長の割には株価が上がらず儲からないということもありうる。
このあたりは絶対的な答えはないものの、考えてみるだけでも面白い。
投資する方法を決める
投資信託を買うのか？ETFを買うのか？個別株で勝負するのか？
コモディティならば実際に金を購入するのか？それともコモディティに連動するETFを購入するのか？
不動産は実際に物件を購入するのか？それともREITを利用するのか？
実際に海外で不動産業をやるという選択肢は多くの人にはありえないと思うので、海外不動産に投資したいならREITの一択だろうけど。
日本国内なら不動産業をやってみるという選択肢もまだまだあり。ただし、不動産業界はかなり特殊なので不動産の勉強をかなり積む必要がある。
個人的には、投資信託よりはETFの方が優れていると思う。ただ、毎月少額ずつを積み立てたいという人は投資信託一択なのでそこらへんをどう考えるか。
毎月積み立ても悪くはないけど、購入時期（安く買えるかどうか）はリターンに大きな影響を与えるので、せっかく投資をやるなら投資時期くらい自分で判断してみたら面白いような気はするが。
投資タイミングで勝負するなら、そのかわりに投資する商品ではリスクを負わない、要するに個別株を避けてETFなどで勝負するのも面白いと思う。
毎月積み立てのドルコスト平均法については下記の記事を参照。
投資なんて何も分からん、考えるのも面倒くさいという人はVTの積立もあり
そもそもそういう人は投資しない方がいいと思うが、それでも外貨資産を持ちたいという欲張りな方にはVT（バンガード・トータル・ワールド・ストックETF）の積立をおすすめしておこう。
これを購入するだけで全世界の株式市場にまんべんなく投資をすることができる一昔前では夢のような商品だ。
一昔前と比べると、個人投資家を巡る環境はかなり改善されてきており、本当に良い時代になってきていると思う。
こんな記事も書いています。
投資のタイミングは非常に重要。絶好といえる投資タイミングはなかなか訪れないという話。
ETFの優良銘柄バイアスについて検討した記事です。ETFは非常に使いやすい金融商品だけど弱点ももちろんあります。
