こんにちは。
金融資産投資、不動産投資を真剣に考えているならば、日々の情報収集は欠かせません。
私の場合、ネットニュース（日経、読売など）に加え、経済誌（週間エコノミスト、週間ダイヤモンド）を習慣的にチェックするようにしています。
医学の知識はもっぱら耳学問なのに比べますと、資産形成に関してはだいぶ真面目です（笑）。
今週の『エコノミスト』のハウジングプア特集はなかなか興味深かったので紹介したいと思います。
これからは都心の賃貸住まいという選択肢もありですね
記事の中で、これまで日本では自分の家を持って初めて一人前という風習があったが、これからは持ち家思考が減少し、都心の賃貸住まいが増えるのではないかという指摘がありました。
個人的にも、都心の賃貸住まいは現代の夫婦共働き、世帯人口の減少（核家族化）の流れに合致するため、今後増えるのはないかと予想しています。
マイホームを購入するならば20〜30年後も資産価値の保たれやすい所に買う
高度経済成長期に郊外のベッドタウンに住宅を購入した人の大半は、資産価値が激減していると聞きます。
特に、最寄り駅までバスが必要など、交通の利便性が低い所では、モノによっては車一代分の値段まで値下がりしているとのことです。
今考えれば当たり前といえば当たり前なのですが、30年くらい前にはそういった物件を住宅ローンを組んで購入して一家で済むことがステータスであったということを忘れてはなりません。
要するに、時代の変化によって、その時に求められる不動産の条件はうつりかわるということです。
今常識と言われているものが20年後も通用するかどうか分からないところが面白くもあり、危険でもあると思います。
20〜30年後の未来が完全に読めないところがマイホーム購入の難しいところ
東京の超一等地、表参道、渋谷などは多くの庶民が手が出せる物件ではなく、実需マーケットではありません。そのため、通常の住宅地とは値動きが異なります。
普通の庶民が手を出せる住宅の場合は、20〜30年後も魅力ある土地か、そこに住みたいと思えるかをよく考える必要があります。
不動産価格も需給関係に影響されるため、今後も継続的に需要がある場所か、人口が大幅に減少するリスクは低い場所か、集客力のある施設が突然つぶれたりするリスクはないか、などを総合的に検討します。
リニモなどの技術革新も重要な要素です。名古屋-東京が1時間弱でつながる世の中になった時に、より東京に人が集まる流れになるのか？それとも東京から人が出ていくのか？このあたりは予測が難しいですね。
未来を正確に予測することは不可能だが、最低でも、
・夫婦共働きでも会社までの通勤が容易（door to doorで30分以内が理想）
→必然的に都心の好立地になる
・公共交通機関の便がよい（利用客の多いターミナル駅へのアクセスがよい）
・病院、スーパー、薬局などの生活に必要な施設が近隣にそろっている
・保育園には入られるか？良い公教育を受けられる学区か？
これらの条件は満たす必要があるでしょう。
現在の建設費の高騰や人材費の高騰による不動産価格上昇に乗っかるのは危険
今は円安による建築資材の値上がりの影響で建築費が高騰しており、また東京オリンピック前の建設ラッシュで人材不足により人件費も高騰しています。
このような時期にはマイホームに絶対に手を出してはなりません。
購入時の建物代がどれだけ高かろうが、20〜30年もしたらその建物の評価額はほぼゼロに近づくからです。残るのは土地の資産価値ということになります。
最近の不動産価格の値上がりは主に建築費用アップによるものであり、実質的な資産価値アップを反映したものではないから危険です。
下手にマイホームに手を出して大怪我するよりも黙って賃貸住まいというのも賢い選択肢かもしれませんね。
まとめ
今現在不人気な郊外の交通利便性が悪いベッドタウンも、数十年前にはそこに住むことがステータスであったことを踏まえると、20〜30年後の世の中の流れを正確に読むのは困難です。
安全策として、少なくとも交通の便がよい都心の好立地物件を購入するようにすることが重要です。
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資産形成という視点から考えると、おのずと正しいマイホームの買い方というのが決まってきます。
住宅ローンは我々庶民が都心の一等地を手に入れる人生一回きりのチャンスです。適当に組んではいけません。
